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営業時間 10:00~18:00 土・日・祝休み

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店舗案内

東京 三田
TOKYO MITA


  • JR田町駅

  • 三田店ビル外観

  • 三田駅前の街並み

東京都の港区三田は慶応大学三田キャンパスしての全国的に有名ですが、ビジネス面では日本で一番オフィスの多い港区の中にあって、青山、品川等に比較すると知名度の低さは否めませんが、地方から東京駅や品川駅のアクセスは利便性が高く意外と大企業本社や会議室等の多い場所で、ビジネス環境に恵まれ「港区三田」の住所が好感度の高いビジネススポットであるのは間違いありません。

お得な長期割引プラン…6ヶ月(10%割引)・12ヶ月(15%割引)

東京三田店会員の皆様は大阪梅田店の会議室・商談室を同条件でご利用できます。
店舗名 バーチャルオフィス東京三田
慶應義塾大学側
提供住所 東京都港区三田
提供建物名 ビル名 ●●●号室
提供番号局番 03-********
提供サービス

郵便物転送無料
電話転送費無料

郵便物は転送のみで、お引取りはできません。

ファーストプラン(東京三田限定プラン)
ベーシックプラン
  基本プラン
スタンダードプラン
  電話付プラン
ビジネスプラン
  電話代行付プラン
ビジネストッププラン
  専用電話と電話代行付プラン
電話秘書代行サービス(コールセンターのみ9時~18時迄営業)
定休日 土・日・祝その他指定日
最寄駅 JR山手線・京浜東北線/田町駅(三田口)4分
地下鉄都営三田線・浅草線/三田駅3分
営業時間 10時~18時

ビル内貸し会議室(地下一階)

<予約制>
定員:最大10名。
会議室利用料:1時間3,500円。
営業時間:9時~21時迄(土・日・祝祭日休み)

  • 10名程度の会議室ですので内覧のご対応はしていません。
  • 会議室内での食事は不可ですが、お飲物は持ち込みできます。
  • Wi-Fiは設置されていません。

*予約:tokyomita@una-harvest.jp にてお申込み下さい。

バーチャルオフィス東京三田店について

日本の首都である東京は世界でも有数のビジネスを含めてエキサイティングで突出した近代都市ですが、中でも近年東京駅と並ぶほどの基幹駅として拡大し、中央リニア新幹線の始発駅に決定している品川駅周辺の発展は将来に亘って約束された地域で、中京圏、近畿圏からのアクセスが向上した事により企業本社の集積も進んでいます。バーチャルオフィス東京三田店は、その品川駅から1駅目で3分、又東京駅からも4駅目で8分程度の非常に交通アクセスの良い田町駅三田地域に立地しています。田町駅三田口方面には交通量の多い第一京浜(国道15号)が通って日比谷通りと隣接している事で交通の利便性が大変高く大企業の本社や高層・超高層のビルが多い為、外資系企業の進出も盛んである。バーチャルオフィス東京三田店の周辺には、慶応義塾大学を筆頭として教育施設も多く学生街の雰囲気もあり、また山手の高台は高級住宅地として広がり、オーストラリア大使館をはじめとして多くの大使館があり、東京の中心から比較すると意外感を感じるほどゆったりした上質な雰囲気が醸し出されています。東京三田店ビル内には10人程度の落ち着いた会議室も併設されていてご利用できますが、ビルの隣で最大60名がご利用出来る貸し会議室もありビジネス上利便性の高い環境に恵まれています。田町駅三田口側に三菱東京UFJ、三井住友銀行等都市銀行の大部分の支店が集約されており至近距離の為、口座開設にも便利ではないかと思います。バーチャルオフィスサービスプランの中で電話秘書代行付の「ビジネス」「ビジネストップ」「電話秘書代行サービス」等のプランは、30年以上の実績のある弊社関連電話代行会社のオペレーターが対応致しますので、プロ仕様の安心感のある丁重な応対で、専門的で難しい要求にも問題なく高品質のサービスを提供できる自信があります。バーチャルオフィス東京三田店はビジネスに必要とされるサービスを廉価で提供し、起業家・SOHO・団体・個人事業・法人の皆様方の成功への一助となる拠点としてご利用頂ける事を願っています。

バーチャルオフィスとレンタルオフィスの相違点(東京編)

バーチャルオフィスは既に東京(関東)では法人・個人事業主・起業家、団体やビジネスパーソンの世界で賃貸オフィスやレンタルオフィスに加えて、ビジネス利用の為のオフィス選択肢の一つとして認識が一般化され、おすすめのビジネスツールとして利用も拡大の一途をたどっています。

そのようなバーチャルオフィスと、賃貸オフィスに比べて賃料が安く比較されやすいレンタルオフィスの、ビジネス利用での各々の相違点やメリット・デメリットを検証してみました。

東京のバーチャルオフィスのユーザー層

バーチャルオフィスにも色々な形態があり、会議室や商談室のニーズの多い場所はそのような設備を設営しており、会議室等のニーズのない場所はソフト面だけのサービスを行っています。利用料が圧倒的に廉価である事と、バーチャルオフィスの知名度がビジネスの世界で浸透し、本来はビジネス利用目的で生まれたビジネスツールですが世界的に何事もシェアして利用または使用するということに対しての社会的な風潮、いわゆるシェアリングエコノミックの拡大で、多岐に渡るユーザー層を形成しつつあります。

ユーザー・・・法人・個人事業主・団体・起業家・フリーランス・ネットショップ運営者・芸能関連業界・士業(弁護士・公認会計士・税理士・社会保険労務士)・日本進出時の外国法人・SOHO・各種事務局等

レンタルオフィスとは

一般的なビルの賃貸オフィスは不動産業者を介して部屋を借り、借主自身が事務所としての体裁や設備・内装を施しての利用となりますが、レンタルオフィスは業者が広いスペースの部屋またはビル内のスペースを、いくつかに分割して区割りした各小スペースにデスクが設置され、個々の専用の作業スペースが確保されているのがバーチャルオフィスとの一番の違いです。ビルの一室すべて借りるわけではなく小スペースですので、 ビルの賃貸オフィスに比べた場合レンタル料は廉価ですが、バーチャルオフィスに比較すると、場所・スペースの広さや備品の設置内容によりますが5倍から10倍程度のレンタル料が必要です。また賃貸オフィスと同じような契約で敷金・礼金また保証人も必要な場合もあり、賃貸オフィス並みの高いレンタル料になるオフィスもあり、グレードによって契約内容が変わります。

東京のレンタルオフィスのユーザー層

東京は日本で一番マーケットが大きく、情報も多く集まり、それと平行して情報発信力も強力でビジネスに関わる人々にとっては魅力ある地域ではあり、東京でビジネス拠点を設けたいと考えるのは当然ですが、ビルの賃貸オフィスを借りる場合は敷金・礼金等多額の費用が発生します。ビジネスは売り上げ。利益等のリターンに対しての設備投資ですので、ビルの賃貸オフィスを借りるまでの必要性がない、または経済的に賃料負担が利用目的から比較して無駄であると感じる小規模法人・個人事業主・起業家等のユーザーザーが大勢を占めており、ユーザー層はある程度固定されています。なお、東京はレンタルオフィスの数も多く競争が厳しいため、新たなユーザー層の開拓で時間単位のレンタルをしている業者もあります。一部ですが東京の大学を目指す受験生や、外出の多い営業マン等にも利用されているようです。そのような利用方法は他の地域ではあまりなく、日本で一番高コスト地域特有の利用方法だと思われます。

  1. コスト
    圧倒的にバーチャルオフィスが廉価です。
    特に法人の営業所としてのバーチャルオフィス利用は経費的にも税制上でも大幅に節約可能でおすすめです。
  2. 登記
    双方とも登記できるオフィスとできないオフィスがあります。
  3. 銀行口座開設
    イメージ的にバーチャルオフィスは難しく、レンタルオフィスは容易であるような認識は大きな間違いです。どちらも可能で、不可能な場合もありますが難易度に差はありません。 銀行口座開設については従来の厳しい流れは変わっていませんので、最近は賃貸オフィス契約でも簡単に銀行口座が開設できる雰囲気ではないようです。

バーチャルオフィスの絶対的なメリットは「コスト」であり、レンタルオフィスがバーチャルオフィスに対しての一番の優位性は「専用の作業スペース」が常に確保されているという事であります。バーチャルオフィスの場合、会議室・商談室が設営されているオフィスの場合は一人でもビジネス作業の為に予約すれば利用できますが、本来共用利用の為の設備で予約のハードルがある為、利用者のタイミングで利用できるわけではありません。 逆にレンタルオフィスの利用で常に確保されている専用のスペースがあっても、仕事柄外出を余儀なくされて、そのスペースを利用することがない、できない利用者も結構契約されていて、無駄と感じながら契約を続けている利用者も多くいますが、最近はバーチャルオフィスへの理解度、知名度が上がった為かもわかりませんが、コストを優先されるユーザーはバーチャルオフィスへ移る傾向があります。

バーチャルオフィスとレンタルオフィスのメリット・デメリットは、ビジネス上「何が必要で、何を優先する」といった利用目的によって、双方のメリット・デメリットが変わりそうですので、同一線上で決められるものではないように思われます。社会が常に変革し意識も考え方も変わっていく中、バーチャルオフィスのような圧倒的に廉価で便利な新しいビジネスツールに、先入観をもたず積極的に利用する人々が、新たな価値観と利益を享受できるのは間違いありません。バーチャルオフィスは確かにおすすめのビジネスツールのひとつであると思われます。

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